株をはじめるならエイチ・エス証券

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エイチ･エス証券は、お客様のニーズにお応えし、お客様に喜ばれるサービスを追求してまいります。

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－IPO（新規公開株）－

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信用取引では担保として預けていただい資金の約3.3倍の金額のお取引が可能です。担保＝保証金には現金のほかに株券を差し入れていただくことも可能です。
※株券の場合は前日の終値の80％で評価します。
※銘柄によっては各取引所および当社の規制が入っている場合があります。
信用取引ルールについて

信用取引は現物取引とは異なり、これから下落する可能性のある銘柄にも投資チャンスを見つけることが可能です。
信用取引では新規売り（空売り）と言って、買いの前に売りから取引することも可能です。言い換えると証券会社から株式を借りて売ることにより、自分が保有していない銘柄も売却することができるということです。
そして、値下がりした場合、反対売買（返済）を行い、利益を得ることができます。もちろん、値上がりし、損失を被る可能性もあります。
	（例）A銘柄が50円に値下がりした場合
	100円で新規売りした株式が50円に値下がりした場合、50円で買って100円で売ったことになるので、50円分、利益を得ることが可能です。
	※信用取引においてはお取引の際、手数料・消費税等の費用が発生いたします。上記の例の場合は説明をわかりやすくするため、手数料消費税等の費用は考慮しておりません。

『株主優待が欲しい！』
『でも、この銘柄、権利落ち日まで持っていたら下がりそうだな』

現物取引でこんなケースに遭遇したことはありませんか？そんなときにお勧めしたいのが信用取引での売建てです。
先に売却を確定しておくことで値下がりリスクを回避することが可能です。
また、公募売出で株式を購入した場合、売却可能日まで期間があります。その期間の値下がりリスクの回避にも有効でしょう。
※信用取引においてはお取引の際、手数料・消費税等の費用が発生いたします。上記の例の場合は説明をわかりやすくするため、手数料消費税等の費用は考慮しておりません。
信用取引の詳細について

上場投資信託（ETF）の売買代金が急増しています。株価の急落を受け、割安感があると判断し、今後は大きく反発するのではないかと見込んで個人投資家がETFに投資しているものと言われています。

ETFには日経平均株価やTOPIXなどの指数に連動することを目的とした銘柄があり、個別銘柄の知識がなくても投資しやすい点が人気を呼んでいるのではないでしょうか。

[東証] ETFの月間合計売買高・売買代金の推移　（単位：千口、百万円)

データ：東証HPより　「ETFの月間合計売買高・売買代金の推移」

[大証] ETFの10月中売買状況（概算）

ETFが，月次売買高・売買代金ベースで過去最高を記録。売買高4,767万口（過去記録の約2.2倍），売買代金　3,338億円（過去記録の21.7％増）

データ：大証HPより

ETFとは？

ETF（株価指数連動型投資信託受益証券）とは、日経平均株価（日経225）や東証株価指数（TOPIX）などの株価指数に連動することを目的に運用される投資信託です。 ETFは「Exchange Traded Funds」の略です。

ETFのメリット

テーマにあった投資が可能

日経平均株価を狙って投資をしたい

・日経225連動型上場投信（1321）
・ダイワ上場投信－日経225（1320）

電機機器関連株を狙って投資をしたい

・ダイワ上場投信-東証電機機器株価指数（1610）
・東証電機機器株価連動型上場投資信託（1613）

銀行株を狙って
投資をしたい

・ダイワ上場投信－東証銀行業株価指数（1612）
・東証銀行業株価指数連動型上場投資信託（1615）

金を狙って
投資をしたい

・金価格連動型上場投資信託（1328）

外国株を狙って
投資をしたい

・	上海株価指数・上場50連動型上場投資信託（1309）
・	NEXT FUNDS 南アフリカ株式指数・FTSE/JSE Africa Top40連動型上場投信 (1323）
・	NEXT FUNDS ロシア株式指数・RTS連動型上場投信（1324）
・	NEXT FUNDS ブラジル株式指数・ボベスパ連動型上場投信（1325）

通貨を狙って
投資をしたい

・	NEXT FUNDS インド通貨ルピー連動型上場投信(1340)
・	NEXT FUNDS ブラジル通貨レアル連動型上場投信(1341)
・	NEXT FUNDS ロシア通貨ルーブル連動型上場投信(1342)

当社の概要
商号等	エイチ・エス証券株式会社　金融商品取引業者関東財務局長(金商)第35号
本店所在地	東京都新宿区西新宿6-8-1 住友不動産新宿オークタワー27Ｆ
加入協会	日本証券業協会　社団法人金融先物取引業協会　日本商品先物取引協会
資本金	30億円（平成19年4月1日現在）
主な事業	金融商品取引業
設立年月	2006年9月28日
連絡先	03-4560-0233（監査部）又はお取引のある支店にご連絡ください。